日テレに転職するなら知っておくべき年収、口コミ情報まとめ

日テレへの転職を考えている人、日テレってどんな仕事があるだろうと気になっている人。

今回は民法キー局の中の一つ、日本テレビに関する情報とその親会社の日本テレビホールディングスに関する様々な情報をご紹介します。

人気のテレビ業界の大手企業である日テレの年収や事業内容、仕事内容から中途募集状況まで、転職に役立つ情報が満載です。

また、テレビ業界全体の動向や課題についてもまとめました。

日テレだけではなく、テレビ業界への転職に興味を持っている方は是非一度ご一読ください。

日本テレビホールディングス株式会社の会社概要

日本テレビ・テレビ朝日・TBSテレビ・テレビ東京・フジテレビジョンは日本のテレビ放送において主要な放送局はキー局と呼ばれています。

その中の一つ、日本テレビ（正式：日本テレビ放送網）を子会社に持つのが日本テレビホールディングス株式会社です。

バラエティ番組に強く、視聴率でもキー局の中でもトップを誇ります。

2014年にHuluの日本向けのサービスを日本テレビが譲り受け、子会社化しました。つまり、日本テレビが日本版Huluの事業継承をすることになったということです。

こういった放送事業だけでなく、日本テレビホールディングスではフィットネスなどの多角化も進めています。

また、日本テレビホールディングスは子会社48社および関連会社28社から構成されており、グループ企業としては読売新聞社などがあります。

日テレの事業内容や組織体制は？

日テレはどんな事業を行なってる？

日本テレビでは放送事業だけではなく、イベント事業や海外ビジネス事業も積極的に行なっています。

日本テレビの事業は以下の通りです。

• 放送法によるテレビジョンの放送事業
• 放送番組・映像コンテンツの制作・販売
• 動画配信事業
• 映画事業
• イベント事業
• 海外ビジネス事業
• メディア事業
• ライツビジネス事業

など

日テレの社内体制

次に、日本テレビはどのように構成されているのかを説明します。

日本テレビは、主に17の部署から成り立っています。

あらゆる部署が関わり合いながら仕事をし、その中にはテレビとは直接関係がない部署もあります。

日テレを構成する部署は以下の通りです。

1. 情報・制作局（バラエティ・ドラマ）
2. 情報・制作局（情報番組
3. スポーツ局
4. 報道局
5. 営業局
6. 事業局
7. ICT戦略本部
8. 海外ビジネス推進室
9. 技術統括局
10. 編成局
11. 日テレラボ
12. メディア戦略局
13. コンプライアンス推進室
14. 社長室
15. 総務局
16. 経理局
17. 人事局

各部署の具体的な仕事内容は？【一部紹介】

情報・制作局（バラエティ・ドラマ）

主に「バラエティー番組」「ドラマ」を制作するのが情報・制作局の役割です。

番組制作には、プロデューサーをはじめ、ディレクター、アシスタントディレクター(AD )など様々な役割の人たちが参加し、番組企画〜制作〜撮影・収録〜編集を終えてやっとテレビ放送することができるようになります。

ドラマでは、プロデューサーと監督が指揮をとり、脚本家や助監督とも協力しながら制作しています。

海外ビジネス推進局

海外ビジネス推進室では、アジアNO.1のメディア・コンテツ企業を目指しています。

そのためにアジア諸国を中心に世界を相手に新規ビジネスを企画し実行しています。

• ドラマ、アニメなどを海外メディアへ販売
• 東南アジアで放送中のエンタテインメントチャンネル

などを手がけています。

コンプラライアンス推進局

視聴者への信用を目的に、テレビ放送の質の向上を実現するための役割を担っています。

番組担当者への適切なアドバイス、視聴者の声を直接聞く、法律や社内基準との照らし合わしなどを行い、あらゆる観点から番組制作をサポートしています。

日本テレビホールディングスの売上高、経常利益の推移は？

日本テレビの売上高・経常利益は過去4年間で上昇傾向になります。

売上高・経常利益ともに大きな変動なく順調な業績推移を遂げているといえるでしょう。

日本テレビ放送網は、視聴率は民法キー局の中では首位をキープしており、テレビ広告の業界シェアも上昇しています。

近年は、巨人戦などのプロ野球中継をBS、CSに移行する動きが見られます。

日本テレビホールディングス株式会社の年収、平均年齢、勤続年数は？

ここではキー局と呼ばれる大手テレビ局を持つ、テレビ朝日ホールディングスやテレビ東京ホールディングスといった競合他社と比較します。

日本テレビホールディングスは競合他社と比べて、平均年収が高く、全体では第2位に輝きました。

全業界の平均年収が約400万円なのでそれと比べると、年収1,400万円というのはかなり高いことが分かります。

日本テレビホールディングスの平均年齢は比較的高く、テレビ業界全体でみても、一番若いテレ朝とは平均年齢が6歳以上異なります。

日テレの社長はどんな人？

経歴にもあるように大久保氏は日本テレビの社長を務める傍ら、日本民間放送連盟（民放連）の会長も務めています。

民放連の会長としてはNHKがテレビ放送とインターネットの常時同時配信を2019年に開始しようとしていることに対して対応をするなど、日テレのみならず、テレビ業界全体の動向に影響を与えています。

また、産経新聞の大久保氏へのインタビューによると、テレビとネットの常時同時配信については、「緊急災害情報などは配信でやっていくが、自社がスポンサーに基づいて事業を行なっていることを考慮して通常のバラエティー番組等はまだ本格的には踏み込まない」という意思を示しました。

日テレの口コミ情報まとめ！福利厚生や残業の実態は？

日テレの給与・ボーナスは？

ボーナスの特徴として、業績連動が取り入れられているようです。個人の頑張りだけでなく、会社の業績も給与に大きく関係してくるということです。

管理職の中には、毎年100万円近くの変動があった人もいたようです。

日テレの組織体制や社風は？

テレビ局というと自由に仕事をしているイメージがありますが、不自由に感じている人もいるようです。

コンプライアンスが厳しく、年功序列のような伝統を重んじるような文化もいまだに残っているようです。

ですが、プラスの面としては、コミュニケーション能力が高い人が多かったり、みんなで協力して一つの仕事をやり遂げる場面も多いことがあります。

日テレの労働時間や休日、残業は？

労働時間や忙しさは部署によるところが大きいようです。勤務時間が24時間単位だったり、土日にサービス残業を自宅でする場合もあるとのことです。

かなり仕事が忙しく、プライベートがほとんどないこともあるようですが、リフレッシュ休暇というものがあったり徐々に休暇も取れるようになってきているという口コミも見られました。

転職前後のギャップはある？

入社理由としては、「テレビが好きであること」「自分で新しいものを作りたい」という人が多く見受けられました。

中には、実際入社してみて思ったよりも自由ではなく堅い会社であるというギャップを感じた人もいるようです。

「仕事が忙しすぎる」という口コミはあまり見られなかったので、テレビ局への転職を考えている人にとって、労働時間は承知の上ということかもしれません。

日テレが属するテレビ業界の動向、今後の課題は？

テレビ業界の市場規模

テレビメディア広告費は、全体で1兆9,478億円に登ります（地上波テレビ＋衛星メディア関連 2017年電通調べ)

2008年のリーマンショックによる景気悪化に伴い、多くのスポンサー企業が同時に広告予算の削減に乗り出し、追い打ちをかけるように、東日本大震災の影響を受け、テレビ局の広告収入は下降傾向を辿ってきました。

ですがその後、景気も回復に伴いテレビ局の広告収入も順調に回復傾向です。

電通が発表した「2017年日本の広告費」によると、2017年の総広告費は前年比1.6%増加（6兆3,907億円）となりました。

ですが、その内、テレビメディア広告費（地上波テレビ＋衛星メディア関連）は０.9%減少（1兆9,478億円）と減少傾向とみられます。

テレビ業界の動向・トピックス

多様なチャンネルを使用

衛星放送のBS局やCS局、市町村などの限られた地域で放送されるFM局など、地上波以外の様々な形態の放送局が存在するようになりました。

スポーツの試合の放送では、特定のファン向けの試合をBSやCSで放送することで地上波と分け、戦略的に多様な電波を使い分けています。

ネット配信を拡大

インターネットがテレビを追い越す勢いで成長してきました。それに伴いテレビも変化することを余儀なくされています。

具体的には、各局が動画ポータルサイトの運営、ワンセグ放送の開始、テレビショッピングなどに注力し始めました。

テレビには高視聴率の番組や放送が終了したばかりの番組・ドラマをオンデマンドで配信できるという強みがあります。「テレ朝動画」「TVer」「WOWOW」などがその例です。

テレビ業界の課題

テレビ離れが進行

インターネットの普及で、携帯でも動画を見れるようになったり、家にいなくてもパソコンで映画やドラマを見られるようになりました。

このことは直接テレビ局に影響を与えます。

例えば、「全国個人視聴率調査」（NHK放送文化研究所）によると、１週間あたりのテレビの視聴時間は、平成18年が3時間58分であったのに対し、平成28年は3時間41分。年々、わずかですが減少し続けています。

テレビに対する反応はネット上で頻繁に行われるようになり、番組の内容についてや世論とのズレが多く指摘されるようになりました。

2022年〜2025年ごろにはネット広告がテレビ広告を追い抜くのではないかという分析もあります。

働き方改革

忙しいイメージのあるテレビ業界では、近年「働き方改革」に焦点が集まっています。

多忙な環境の中でより質の高いものを求められるようになるのと同時に、社員の健康をどう守っていくのかが今後の課題となっています。

テレビ業界大手の平均年収、売上高ランキング！日本テレビホールディングス株式会社は何位？

平均年収ランキングTOP3

大手会社の中でも日本テレビホールディングスは第2位にランクインしました。

TOP3全ての年収が1,300万円超えしているのは他業界においてもあまりありません。

第1位のTBSに関しては、同業界または他業界の中でも高いです。

売上高ランキングTOP3

日本テレビホールディングスは、第3位にランクインしました。

キー局の中でも視聴率は1位をキープし、関連会社・子会社も多いので今後の活躍にも期待ができそうです。

日テレの中途採用情報まとめ！

中途の募集職種

2018年12月26日の現在では募集は締切られてしまっていますが、以下の募集を行なっていました。

具体的な仕事内容、募集条件は？

事業領域や部署によって同じ職種でも仕事内容や求められるスキルは大きく変わってきます。

ここでは、いくつかの職種の仕事内容や募集条件をご紹介します。

詳細が気になる方は日本テレビの公式HPをご覧ください。

職種①：アニメ・IPビジネス部門

仕事内容

• アニメーションの企画開発と制作
• アニメ番組制作費の予算運用、実績管理
• アニメコンテンツのマルチユース展開の企画立案、制作、発注、実施
• アニメIPの開発とIPのマルチユース展開の企画立案、制作、発注、実施

募集対象者

• 上記の仕事内容において、深い経験、もしくは特に秀でたスキルを有する方

職種②：海外ビジネス部門

仕事内容

歓迎する人材

• ①英文契約を理解・作成できる英語力・法律の知識をお持ちの方
• ②海外とのコンテンツビジネスおよび契約実務の経験もしくは専門知識をお持ちの方

＊①か②の両方、もしくはいずれかに該当する方。

＊日本の弁護士資格、アメリカの弁護士資格があればなお可

職種③：経理部門

仕事内容

• 伝票入力・承認、仕訳業務、資金管理
• 決算（月次、四半期、年次）
• 税務
• 経営管理（事業・グループ会社別業績管理、レポーティング）
• 開示資料作成（四半期報告書、有価証券報告書）

歓迎する人材

• 上場企業で、決算・開示・税務業務経験をお持ちの方。
• 公認会計士資格、税理士資格、またはそれに準ずる資格、業務経験をお持ちの方。
• 男女不問。

おわりに

日本テレビホールディングスの事業内容や日本テレビ放送網の年収や採用などについて説明しました。

テレビ局では、あらゆる仕事をしている人が支え合って一つのものを作っています。

テレビ関係への転職を考えていて、自分がしたいと思う仕事をその中から見つけることができればとても忙しい仕事でも誇りをもって続けていけると思います。

そのためにも、自分が働きたい局や仕事内容などについてしっかりと情報を集めることも大切です。

一つのテレビ局だけでなくテレビ業界に関するニュースなどにも常にチェックしておきましょう。

皆さんの転職が上手くいくことを願っています。